自転車乗り、特に自転車通勤をする人にとっては、もうすっかり有名人だと思いますが、「自転車ツーキニスト」という言葉を作り出したことでも有名な疋田さんのロングインタビューが、日経BPのECO JAPANサイトに掲載されています。
自転車=エコと言われるようになった昨今ですが、疋田さん自身、自転車通勤を始めたころは、自転車が環境によいかどうかというのは興味の範疇外だったんだそうです。ところが自転車通勤を始めてから、エアコンなど人工の風に違和感を覚えるようになり、また排気ガスをまき散らす乗り物が嫌いになってきて、「もったいない」という感覚が芽生えたり、使い捨てがイヤになってきたりして、すっかり考え方がエコになってきたんだそうです。インタビューのなかに「自転車的なるもの」という言葉が出てきますが、自転車は、現代人が、忘れかけている、それ以前にあったあたりまえの感覚を思い出させてくれるのかもしれません。
ちょっと長いインタビューですが読んでみてください。
ECO JAPAN インタビュー 自転車ツーキニスト 疋田 智氏
楽しい! 快適! 自転車通勤
- 満員電車&メタボと引き換えに手に入れる豊かなひと時 -
前編
http://www.nikkeibp.co.jp/style/eco/interview/070615_bicycle-tourkinist01/
後編
http://www.nikkeibp.co.jp/style/eco/interview/070622_bicycle-tourkinist02/
[たる]
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‘地中熱’ カテゴリーのアーカイブ
楽しい!快適!自転車通勤 自転車ツーキニスト 疋田 智氏 インタビュー
2007 年 6 月 25 日 月曜日ラニーニャ、猛暑、水不足
2007 年 6 月 15 日 金曜日
先日、気象庁が、ペルー沖の太平洋でラニーニャ現象が発生しているとみられる、と発表しました。
ラニーニャの年、日本は梅雨明けが早くなるうえに、夏場には気温が高く、少雨になる傾向があるそうです。
梅雨入りが遅い上に、梅雨明けが早く、夏も少雨。おまけに冬の積雪は記録的に少なく、この夏は各地で水不足が起きるかもしれません。
猛暑と水不足。これに環境に配慮しつつ対抗するとすれば、やっぱクールビズと雨水の有効活用ですかね。
政府のチームマイナス6%などには、今年は例年以上にクールビズを盛り上げてほしいものです。
雨水利用に興味を持ってる人は、この夏が始めるいいきっかけじゃないでしょうか?
雨水ためて、猛暑の日には打ち水でもして、暑い日本をエネルギーを使うのをひかえて、冷ましましょう!
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ラニーニャの年、日本は梅雨明けが早くなるうえに、夏場には気温が高く、少雨になる傾向があるそうです。
梅雨入りが遅い上に、梅雨明けが早く、夏も少雨。おまけに冬の積雪は記録的に少なく、この夏は各地で水不足が起きるかもしれません。
猛暑と水不足。これに環境に配慮しつつ対抗するとすれば、やっぱクールビズと雨水の有効活用ですかね。
政府のチームマイナス6%などには、今年は例年以上にクールビズを盛り上げてほしいものです。
雨水利用に興味を持ってる人は、この夏が始めるいいきっかけじゃないでしょうか?
雨水ためて、猛暑の日には打ち水でもして、暑い日本をエネルギーを使うのをひかえて、冷ましましょう!
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<温暖化対策>6年間で国の庁舎をグリーン化 首相が指示
2007 年 6 月 6 日 水曜日
<ニュースクリップ>
以下ヤフーニュースより転載
<温暖化対策>6年間で国の庁舎をグリーン化 首相が指示
政府の「地球温暖化対策推進本部」(本部長・安倍晋三首相)が29日、開かれ、05年度の国内の温室効果ガス排出量(確定値)は京都議定書の基準年の90年比で7.8%増の約13億6000万トンだったことが報告された。日本に課された同6%減の達成は「現状の対策のままでは極めて厳しい」として、温暖化対策をまとめた「京都議定書目標達成計画」を今年度中に見直すことを決めた。
安倍首相は、政府の率先取り組みのモデルとして、議定書の削減義務期間である12年までの6年間に、国の庁舎のグリーン化を集中的に進める考えを表明、対応可能な庁舎はすべて太陽光発電や屋上緑化を導入するよう関係閣僚に指示した。また「1人1日1キロの温室効果ガス削減」を掲げ、アイデアを公募しながら国民運動を展開することを改めて表明した。
排出量の内訳は、オフィスや学校、病院などの「業務その他部門」が基準年比44.6%増、家庭部門が同36.7%増となった一方、工場など産業部門は同5.5%減少した。このため同計画は、業務、家庭両部門の省エネ推進などを中心に見直す方針だ。《毎日新聞》
--転載ここまで--
いいんじゃないですか。国の庁舎なんてやっててあたりまえといえばあたりまえですけど。
この冬、暖房を使わずに我慢した環境省とかは、夏も冷房なしとかになってもいいように、すぐにでも屋上/壁面緑化やったほうがいいんじゃないですかね?
[たる]
以下ヤフーニュースより転載
<温暖化対策>6年間で国の庁舎をグリーン化 首相が指示
政府の「地球温暖化対策推進本部」(本部長・安倍晋三首相)が29日、開かれ、05年度の国内の温室効果ガス排出量(確定値)は京都議定書の基準年の90年比で7.8%増の約13億6000万トンだったことが報告された。日本に課された同6%減の達成は「現状の対策のままでは極めて厳しい」として、温暖化対策をまとめた「京都議定書目標達成計画」を今年度中に見直すことを決めた。
安倍首相は、政府の率先取り組みのモデルとして、議定書の削減義務期間である12年までの6年間に、国の庁舎のグリーン化を集中的に進める考えを表明、対応可能な庁舎はすべて太陽光発電や屋上緑化を導入するよう関係閣僚に指示した。また「1人1日1キロの温室効果ガス削減」を掲げ、アイデアを公募しながら国民運動を展開することを改めて表明した。
排出量の内訳は、オフィスや学校、病院などの「業務その他部門」が基準年比44.6%増、家庭部門が同36.7%増となった一方、工場など産業部門は同5.5%減少した。このため同計画は、業務、家庭両部門の省エネ推進などを中心に見直す方針だ。《毎日新聞》
--転載ここまで--
いいんじゃないですか。国の庁舎なんてやっててあたりまえといえばあたりまえですけど。
この冬、暖房を使わずに我慢した環境省とかは、夏も冷房なしとかになってもいいように、すぐにでも屋上/壁面緑化やったほうがいいんじゃないですかね?
[たる]
世界環境デー
2007 年 6 月 5 日 火曜日
きょう6月5日は世界環境デー。6月は環境月間でもあり、テレビもラジオも新聞も、環境特集がたくさん組まれてます。
読売新聞には、読売新聞社が行った地球温暖化についての全国世論調査結果が載っていました。
それによると、「地球温暖化に対してひとりひとりが気をつけて行動することは、温暖化防止に効果がある?」と言う問に「大いに効果がある」「多少は効果がある」と回答した人はなんと9割。
また環境税導入に賛成か反対かの問には、賛成が42%、反対が30%となっています。
この結果だけ見ると意識は高いように思えますが、調査方法などを鑑みると、ちょっと割引いて見ないといけないかもしれません。調査方法が面接式であり、ちょっといいカッコしたいって気持ちも働きそうですし、また回収率が60%で、答えなかった40%は環境意識の低い人ってことも十分考えられるからです。
まあ、それでも「個人の行動が効果あり、9割」「環境税4割が賛成!」と報じられることで、そうじゃない人の意識が変わっていくことを期待したいと思います。
読売新聞には、読売新聞社が行った地球温暖化についての全国世論調査結果が載っていました。
それによると、「地球温暖化に対してひとりひとりが気をつけて行動することは、温暖化防止に効果がある?」と言う問に「大いに効果がある」「多少は効果がある」と回答した人はなんと9割。
また環境税導入に賛成か反対かの問には、賛成が42%、反対が30%となっています。
この結果だけ見ると意識は高いように思えますが、調査方法などを鑑みると、ちょっと割引いて見ないといけないかもしれません。調査方法が面接式であり、ちょっといいカッコしたいって気持ちも働きそうですし、また回収率が60%で、答えなかった40%は環境意識の低い人ってことも十分考えられるからです。
まあ、それでも「個人の行動が効果あり、9割」「環境税4割が賛成!」と報じられることで、そうじゃない人の意識が変わっていくことを期待したいと思います。
EU、環境税制を積極活用
2007 年 3 月 29 日 木曜日
<ニュースクリップ>
以下NIKKEI NETより転載
EU、温暖化対策で環境税制を積極活用
【ブリュッセル=下田敏】欧州連合(EU)の欧州委員会は28日、温暖化対策を進めるため、環境関連税制の積極的な活用などを盛り込んだ政策文書を採択した。経済コストの観点から企業や消費者に対応を促し、EUレベルで効率的に温暖化対策を進める。二酸化炭素(CO2)排出量全体の2割強を占める交通輸送などの分野で環境税制を活用する。
税制は加盟国の主権が強い分野だが、欧州委は温暖化対策でEU共通の環境税制を整えていく考え。ディマス欧州委員(環境担当)は同日の記者会見で「効率的に環境保護を進めるには市場経済に沿った対策が有効になる」と語った。
--転載ここまで--
EUは地球温暖化対策で、日本より1歩も2歩も先を行っていますが、そのスピードをさらに加速しようとしています。
EUの大胆な方策が、日本やその他地域の国々に、よい見本となることを期待したいですね。
[たる]
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以下NIKKEI NETより転載
EU、温暖化対策で環境税制を積極活用
【ブリュッセル=下田敏】欧州連合(EU)の欧州委員会は28日、温暖化対策を進めるため、環境関連税制の積極的な活用などを盛り込んだ政策文書を採択した。経済コストの観点から企業や消費者に対応を促し、EUレベルで効率的に温暖化対策を進める。二酸化炭素(CO2)排出量全体の2割強を占める交通輸送などの分野で環境税制を活用する。
税制は加盟国の主権が強い分野だが、欧州委は温暖化対策でEU共通の環境税制を整えていく考え。ディマス欧州委員(環境担当)は同日の記者会見で「効率的に環境保護を進めるには市場経済に沿った対策が有効になる」と語った。
--転載ここまで--
EUは地球温暖化対策で、日本より1歩も2歩も先を行っていますが、そのスピードをさらに加速しようとしています。
EUの大胆な方策が、日本やその他地域の国々に、よい見本となることを期待したいですね。
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大多喜町 なのはなエコフェア
2007 年 3 月 29 日 木曜日
3/18(日)に千葉県大多喜町で開催された「なのはなエコフェア」に弊社Fが行ってきました。
とりあえずそのときの写真だけアップしておきます。
左のポールは、前畑小学校前バス停に設置したの同タイプのソーラー外灯

菜の花が咲く中を走る菜の花色のいすみ鉄道
この日は、5%BDFが入った燃料で運行されました。

地元高校生の吹奏楽部の演奏

[たる]
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とりあえずそのときの写真だけアップしておきます。
左のポールは、前畑小学校前バス停に設置したの同タイプのソーラー外灯

菜の花が咲く中を走る菜の花色のいすみ鉄道
この日は、5%BDFが入った燃料で運行されました。

地元高校生の吹奏楽部の演奏

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海藻からバイオ燃料
2007 年 3 月 26 日 月曜日
<ニュースクリップ>
以下ヤフーニュースより一部転載
海藻からバイオ燃料 東京海洋大、三菱総研など
■日本海で2000万キロリットル生産へ
養殖した海藻から石油代替燃料として注目されるバイオエタノールを大量に生産する壮大な構想が22日、明らかになった。東京海洋大、三菱総合研究所を中心に三菱重工業など民間企業が参画する研究グループがまとめたもので、日本海に1万平方キロメートルの養殖場を設け、ガソリンの年間消費量6000万キロリットルの3分の1に相当する2000万キロリットルのバイオエタノールを海藻から生産する計画だ。政府は2030年度に国産バイオ燃料を600万キロリットル生産する目標を掲げており、今回の構想は目標を実現する有力な方法として注目されそうだ。
--転載ここまで--
実現すれば画期的な新エネルギーになりそうですね。他の海洋生物や生態系に悪影響が出ないように、研究を進めてほしいと思います。
上記記事全文はヤフーニュースか、以下「続きを読む」でどうぞ。
[たる]
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以下ヤフーニュースより一部転載
海藻からバイオ燃料 東京海洋大、三菱総研など
■日本海で2000万キロリットル生産へ
養殖した海藻から石油代替燃料として注目されるバイオエタノールを大量に生産する壮大な構想が22日、明らかになった。東京海洋大、三菱総合研究所を中心に三菱重工業など民間企業が参画する研究グループがまとめたもので、日本海に1万平方キロメートルの養殖場を設け、ガソリンの年間消費量6000万キロリットルの3分の1に相当する2000万キロリットルのバイオエタノールを海藻から生産する計画だ。政府は2030年度に国産バイオ燃料を600万キロリットル生産する目標を掲げており、今回の構想は目標を実現する有力な方法として注目されそうだ。
--転載ここまで--
実現すれば画期的な新エネルギーになりそうですね。他の海洋生物や生態系に悪影響が出ないように、研究を進めてほしいと思います。
上記記事全文はヤフーニュースか、以下「続きを読む」でどうぞ。
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風車倒壊原因は作業ミス
2007 年 3 月 20 日 火曜日
1月8日に倒壊した東通村の風車の倒壊原因は、作業ミスが原因だったと最終報告されたようです。
風力発電を応援したい側にとっては、作業ミスが原因だったことは不幸中の幸いですね。もし設計や施工が原因だったら、たくさんの風車が運転できなくなる可能性もありますから。
記事にも対策が書かれていますが、今回事故を起こしたユーラスエナジー以外の風車運営会社も、今回の事故を教訓にして、事故が起きないよう対策してほしいと思います。
<ニュースクリップ>
以下ヤフーニュースより転載
東通村の風力発電機倒壊:「地元に迷惑かけた」 原因は羽根の固定ミス /青森
◇運営親会社社長が陳謝、再発防止策を説明へ
東通村の風力発電施設「岩屋ウィンドファーム」で風力発電機が倒壊した事故で、風車の羽根の固定ミスが倒壊を引き起こしたと判明したことを受け、施設運営会社の親会社「ユーラスエナジーホールディングス」(東京都)の永田哲朗社長は16日、「地元関係者に多大な迷惑をかけた」と陳謝した。同社などは今後、同村などに再発防止策を説明し、残る風車24機の運転再開を目指す。
同日、国に提出された最終報告書などによると、1月8日に倒壊した風車は、1月4日から発電機の故障ため停止中で、羽根の角度を維持する部品「ピッチブロック」が固定された。このブロックがマニュアル通りにしっかりと留められていなかったため、羽根が過剰に回転し倒壊につながったという。
さらに、倒壊前日に羽根の異常を知らせる警告が監理棟モニターに表示されたにもかかわらず、作業員が異変に気づくのが遅れた。
これを受け、同社は自社マニュアルや作業手順のチェックリストを作り、作業者同士が作業を相互チェックすることにした。また、機器の異常時にはモニターの警報音が鳴るようにし、休日や夜間は運転保守員の携帯電話などに通知するようにした。同社は「村や住民の了解が得られれば、速やかに運転を再開したい」としている。
--転載ここまで--
[たる]
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風力発電を応援したい側にとっては、作業ミスが原因だったことは不幸中の幸いですね。もし設計や施工が原因だったら、たくさんの風車が運転できなくなる可能性もありますから。
記事にも対策が書かれていますが、今回事故を起こしたユーラスエナジー以外の風車運営会社も、今回の事故を教訓にして、事故が起きないよう対策してほしいと思います。
<ニュースクリップ>
以下ヤフーニュースより転載
東通村の風力発電機倒壊:「地元に迷惑かけた」 原因は羽根の固定ミス /青森
◇運営親会社社長が陳謝、再発防止策を説明へ
東通村の風力発電施設「岩屋ウィンドファーム」で風力発電機が倒壊した事故で、風車の羽根の固定ミスが倒壊を引き起こしたと判明したことを受け、施設運営会社の親会社「ユーラスエナジーホールディングス」(東京都)の永田哲朗社長は16日、「地元関係者に多大な迷惑をかけた」と陳謝した。同社などは今後、同村などに再発防止策を説明し、残る風車24機の運転再開を目指す。
同日、国に提出された最終報告書などによると、1月8日に倒壊した風車は、1月4日から発電機の故障ため停止中で、羽根の角度を維持する部品「ピッチブロック」が固定された。このブロックがマニュアル通りにしっかりと留められていなかったため、羽根が過剰に回転し倒壊につながったという。
さらに、倒壊前日に羽根の異常を知らせる警告が監理棟モニターに表示されたにもかかわらず、作業員が異変に気づくのが遅れた。
これを受け、同社は自社マニュアルや作業手順のチェックリストを作り、作業者同士が作業を相互チェックすることにした。また、機器の異常時にはモニターの警報音が鳴るようにし、休日や夜間は運転保守員の携帯電話などに通知するようにした。同社は「村や住民の了解が得られれば、速やかに運転を再開したい」としている。
--転載ここまで--
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